三井物産グループのデジタル証券 〜学芸大学・中野・浅草橋・大塚〜 譲渡制限付のファンド分析

ファンドの申込期間と募集方式

分配金シミュレーター

投資額を入力すると、「三井物産グループのデジタル証券 〜学芸大学・中野・浅草橋・大塚〜 譲渡制限付」の分配金のシミュレーション結果を表示します。

予定利回り：3.6％ 、 予定運用期間：61か月

【トチクモ限定タイアップキャンペーン!】「オルタナ資産運用応援キャンペーン」実施中

「オルタナ資産運用応援キャンペーン」

ALTERNA（オルタナ）において、対象期間中の口座開設及び累計投資額に応じて最大55,500円がもらえる「オルタナ資産運用応援キャンペーン」を実施中です。

対象期間中にトチクモ経由で口座開設登録を行い、口座開設を完了した方が対象です。 （すでに口座開設されている方は対象外となります。）

個人では投資が難しい安定稼働の大型不動産に10万円から投資できる機会です。

ぜひこの機会に、トチクモからオルタナへのご登録をご検討いただければ幸いです。

ALTERNAは三井物産グループが運営するデジタル証券を活用した安定資産投資サービス

ALTERNA（オルタナ）は三井物産グループが運営する不動産デジタル証券（不動産ST）を提供する注目の事業者です。

不動産STと言うと難しく思われがちですが、不動産クラウドファンディングと仕組みは似ており、同じ不動産小口化商品です。

今後、不動産STを取り扱う事業者が増えていく予測もあり、トチクモでは不動産STのおすすめ事業者としてALTERNAを追加しました。

ALTERNAの詳しい紹介はこちら↓↓

ALTERNA（オルタナ）は不動産デジタル証券を提供する注目の事業者

なおALTERNAのファンドへの申込みは本商品の当選者は「 先着・抽選併用方式 」により決定いたします。

レジデンス案件は安定性が高く、インフレにも強い不動産用途

私が考える不動産用途別の賃料の安定性は、次の通りです。

住宅は景気動向に左右されにくく、不動産価格の下落時にもすぐに連動しない傾向があります。

住宅は私たちの生活に必要不可欠なものです。また、家賃が下落傾向にあっても、一定以下には下がらない「下方硬直性」があります。

コロナウイルス感染拡大期には、商業施設やホテル、オフィスの賃料は大幅に下落したことは記憶に新しいですが、住宅の賃料には大きな影響はありませんでした。

また、一般的に家賃は物価に連動するものです。

最近は円安などの理由から物価上昇が話題となっていますが、家賃も物価上昇に連動して上昇傾向にあります。

つまり、レジデンス案件への投資はインフレや円安といった最近の経済動向にマッチした投資対象と言えます。

長い運用期間にはメリットもある

このファンドの大きな特徴は、5年1か月(61か月）と長い運用期間です。

投資期間が長くなればなるほど、予期せぬ出来事が起こる可能性はあり、リスクは相対的に高くなる傾向は投資全般にあることです。

しかし運用期間を長くすることで売却価格の安定化を図ることができるメリットもあります。

これは、5年後の不動産価格は予測しにくい面はあるものの、長い運用期間にすることでベストな売却時期を見定めることができ、結果的に売却価格の変動リスクを抑えることに繋がります。（ALTERNAセミナーでの見解をまとめたものです）

安定したインカムが期待できるファンドでは、長きにわたり安定した配当を受け取れるメリットもあります。

分散投資として、短期間運用のファンドの資金と長期投資の資金を分けて考えることも有効な投資手法だと思います。